年収別手取り金額を一覧にしてみてからの居住費を考えてみる

みなさん月額の手取り金額でやり繰りしてると思います。
どこに一番お金をかけるか。
それは皆それぞれだと思いますが、
固定費は抑えられるだけ抑えたい。

そんな一番のトップは居住費ではないでしょうか？
賃貸でも住宅ローンでも手取り額のいくらに抑えるのか？

基本的最低限額面から引かれるのは
①社会保険料（年金+健康保険）
②雇用保険料
③所得税
④住民税

５０万きざみの1,000万円までですが表にしてみました。

独身(配偶者、扶養親族なし）、介護保険第二被保険者、所得控除は基礎控除のみという計算の早見表です。
年齢や扶養親族、各種所得税控除で控除額が変わってしまう為です。
法人の役員の場合は雇用保険料がかかりません。その代わりに雇用保険の恩恵は受けられませんので、民間の保険をかけるなど対応が必要になります。

早見表を見ればわかりますが、年収が1,000万だとしても、手取りにすると約720万になります。
自営業の方は所得税率が２３％から３３％に上がる900万以下の給与で調整する意味がわかりますね。

居住費をいくらにするか？

不動産屋でよく聞く居住費は３０％にしましょうというよくわからないフレーズ。
全く信じてはいけません。
居住地域、扶養家族、生活環境、その方が必要これだけは守りたいラインなど多種多様だからです。
削るのは食費からの人もいれば、食べることが好きだからと食費にかける方もいるからです。

住宅ローンの審査では金融機関の内部審査項目が違いますが、
全てのローン（車など含めて）の合算が年収400万以下なら30％、400万以上なら35％のローンが組めると思います。
つまり不動産屋や建築会社のいう居住費に30％というのはローンを組める割合を言ってるのですね。

「平均的に30％に抑えると生活出来ると思いますよ」
あなたの生活を思いやって言っているのではありません。
30％のローンを引き出せるという罠です。

例を上げてみます。
私地方在住なので、地方在住で家を買うような年齢は年収400万以下なんです。
400万だとして30％なら120万/年（10万/月）の返済ならローンを組めることになります。

私が居住の地銀の2019年4月の変動金利0.8％、35年で逆算すると3,662万円の家が買えちゃうんですね。
ローンシュミレーションは住宅保証機構がオススメ。
www.hownes.com

さて、年収400万の方の手取りは早見表を見ると312万円(26万/月)になります。
約3,600万の家を買えますが、26万の内10万も居住費に払いますか？
扶養家族がいたらそんなことは出来ませんよね？
賃貸も考え方は同じです。

不動産屋や建築会社のライフプランはさっと出せるようにソフトで作っています。
家庭ごとの諸事情は関係ありません。

FPのライフプランシュミレーションは細かいです。
私がライフプランを作ると、家庭の各人の収入支出、子供の教育、旅行予定、家電消耗品など細かく算出します。
もちろん未来を見通せないので、生活状況が変化するなどしたら見直しが必要です。
将来の家計ストーリーがわかる安心を得るというのが一番の目的です。
平均的死亡年齢までシュミレーションしたキャッシュフロー表を作成し、
対策と改善を提案書として作成します。
パソコンにみっちり張り付いて3日は頂きたい。
出来上がったものは、ちょっとした本の厚みがあります。